整形外科
整形外科
整形外科は、運動器を構成するすべての組織（骨、軟骨、筋、靭帯、脊髄、神経など）の疾患や外傷を治療する診療科です。打撲・捻挫・脱臼・骨折などの外傷、肩こり・腰痛・膝痛など日常的によくみられる身体の痛みや違和感を扱います。また、加齢に伴う変形性の骨・関節疾患や骨粗鬆症、関節リウマチ、痛風、運動器の腫瘍・先天性疾患などの診療も行い、その内容は多様です。リハビリテーション医学とも密接に関係しています。
当院では、小さなお子さんからご高齢の方まで、すべての年齢層の患者様を診療いたします。体のどこかが痛い、事故でけがをした、しびれや痛みで手足が思うように動かせないといった症状や、運動器についてのお悩みや困りごとがありましたら、何でもお気軽にご相談ください。
患者様のお悩みを親身になってうかがいながら、健やかでイキイキとした生活を取り戻すお手伝いをします。何でもお気軽にご相談ください。
手首の母指（親指）側にある腱鞘（けんしょう）と、その部分を通過する腱に炎症が起こった状態をいいます。腱鞘のところでスムーズに腱が動かなくなり、手首の母指側が痛んだり、腫れたりします。母指を広げたり、動かしたりすると強く痛みます。主に手の使いすぎが原因で、スポーツや仕事で指を良く使う仕事の人に多いのが特徴です。治療は、局所の安静、投薬、腱鞘内ステロイド注射などの保存的療法が行われます。
初期には手や足の指の関節が対称的に腫れ､朝、こわばるような症状が現れます。人によっては膝関節や股関節などの大きな関節にも病変が認められ、水が溜まるなど、動きにくくなります。痛みのために日常生活に支障がでてきます。関節だけでなく全身の病気なので、貧血症状が現れたり、体がだるくなったり、微熱がでることもあります。軽症の方も、重症の方もあり、症状も多彩ですが、早期の治療が重要です。
首のつけ根から肩、あるいは背中にかけて張る、凝る、痛いなどの症状があり、頭痛や吐き気を伴うこともあります。連続して長時間同じ姿勢をとる、首・背中が緊張するような姿勢での作業、姿勢が悪い人（前かがみ・猫背）、運動不足、精神的なストレスなどが原因となります。肩こりは予防が大切です。同じ姿勢を長時間続けない、肩を温めて（蒸しタオルなど）筋肉の血行を良くする、適度な運動や体操をする、入浴で身体を温めてリラックスする、などで予防を心がけましょう。ただし、高血圧症、眼疾患、頚椎疾患、耳鼻咽喉疾患、肩関節疾患の随伴症状としての肩こりなども少なくありません。まずはご相談ください。
中年以降、特に50歳代に多くみられます。関節を構成する部分（骨・軟骨・靭帯・腱）などが老化し、肩関節の周囲に炎症が起きることが原因と考えられています。
自然に治癒することもありますが、ときには日常生活に支障がでるばかりでなく、関節が癒着して動かなくなることもあります。急性期にはまず安静を心がけ、消炎鎮痛剤の内服、肩への注射が有効です。急性期を過ぎてからはホットパックなどの温熱療法、また拘縮（こうしゅく）予防や筋肉を強化するための運動療法を行います。
腰痛の多くは、腰椎に負担がかかることで発症しますが、様々な病気が背景になってることもあります。成長に伴って起こるもの（側弯症、腰椎分離症、先天異常など）、加齢によって起こるもの（椎間板ヘルニア、変形性脊椎症、脊柱管狭窄症、変性すべり症など）、腰椎の骨折や脱臼などの外傷、感染や炎症によるもの（カリエスや化膿性脊椎炎など）、転移癌などの腫瘍によるものなどがあります。精神的なストレスによるものもあります。安静にしていても痛みが軽くならない、あるいは悪化する、発熱がある、足がしびれたり力が入らなかったりなどの症状を伴っている場合は、放置せずに整形外科の受診をお勧めします。
突然起こる強い腰の痛みで、何かを持ち上げようとしたときや腰をねじる動作をしたときに起こることが多く、場合によっては動けなくなってしまうほどの激痛が現れます。痛みの原因は様々ですが、腰が動く関節部分や軟骨（椎間板）に許容以上の負荷がかかり、捻挫や椎間板損傷が生じる、腰の筋肉や腱・靱帯などの軟部組織の損傷、などが多いと考えられます。しかし、足に痛みやしびれがあったり、力が入らなかったりなどの症状がある場合は、椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症などの病気の可能性もあります。通常ではない強い腰痛があったときは、受診して正しい診断を受けることが大切です。
症状としては腰やでん部の痛み、下肢にしびれや痛みが生じます。足に力が入りにくくなることもあります。背骨が横に曲がってしまい、動きにくくなったり、重いものを持ち上げると強い痛みが出たりすることもあります。治療は強い痛みがある時期は、安静を心がけ、コルセットを装着します。消炎鎮痛剤、坐薬、神経ブロック（炎症を抑える薬剤の注射）などで痛みを緩和します。痛みが軽くなれば、牽引や運動療法を行うこともあります。最近では内視鏡による低侵襲手術も広く行われるようになっています。
関節症は遺伝子素因を背景として、使いすぎ、体重負荷、外傷などをきっかけに、軟骨磨耗が生じ、それが進行して発症します。このため膝関節や股関節の頻度が高く、重症化するとADL（日常生活動作）障害が大きくなります。手術的加療が必要となるケースでは、定期的に診断を受けることが進行予防に有効です。変形性膝関節症は、高齢者になるほど罹患率が高く、主な症状には膝の痛みと水がたまることがあります。軽度の場合、鎮痛剤を使ったり、膝関節内にヒアルロン酸の注射をしたりします。また運動器リハビリテーションや膝を温める物理療法を行います。重症の場合は手術治療を検討します。関節鏡（内視鏡）手術、高位脛骨骨切り術（骨を切って矯正する）、人工膝関節置換術などがあります。変形性股関節症は、初期には立ち上がりや歩き始めに足の付け根に痛みを感じます。進行するとその痛みが強くなり、持続痛（常に痛む）や夜間痛（夜寝ていても痛む）が出現するようになります。保存療法で症状がとれない場合、骨切り術や人工股関節置換術が検討されます。
特徴的な症状は、歩行と休息を繰り返す間歇性跛行（かんけつせいはこう）です（長い距離を続けて歩くことができなくなります）。腰痛は強くなく、安静時にほぼ症状はありませんが、立っていたり歩いたりすると、ふとももや膝から下にしびれや痛みが生じて歩きづらくなりますが、前かがみになったり、腰かけたりすると痛み・しびれが軽減します。脊柱管狭窄症は、加齢、労働などによって変形した椎間板と、突出した骨などにより、神経が圧迫されることによって起こります。保存的治療はリハビリテーションやコルセット、神経ブロック、脊髄神経の血行を良くする薬物療法などがあります。内視鏡を使った低侵襲手術が行われることもあります。
骨粗鬆症は、骨の強度が低下して、骨折しやすくなる状態をいいます。骨折を起こすと身体機能の低下をきたし、生活の質が低下し、寝たきりになる場合もあります。骨強度の約70％は骨密度により決まり、残りの30％は骨質により決まるといわれています。女性ホルモンの低下とかかわりが深いといわれていますので、40代以降の女性では早めの骨密度検査をお勧めします。
骨粗鬆症の治療の目的は骨密度の低下を抑え、骨折を防ぐことにあります。薬物療法、食事療法、運動療法を並行して行い、骨密度を高めましょう。
交通事故の直後は、はっきりとした症状がなくても身体が損傷を受けている場合があります。よくある「むち打ち症」の場合では、数日経過した後に徐々に痛みが現れることがあり、慢性化する恐れもあります。交通事故にあったときは、一度検査を受けることをお勧めいたします。各社自賠責保険にも対応しています。交通事故に伴う様々な痛みや体の不調など、まずはお気軽にご相談ください。
下記のような症状でお困りの際はすぐにご相談ください。
警察より「交通事故証明書」が発行されます。この際、被害者・加害者どちらの場合も警察への届出が必要です。
当院にて受診する旨を保険会社へお伝えください。その後、保険会社から当院へ連絡がきます。連絡が来た時点から当院での治療費は保険会社負担となり、患者様の窓口負担はありません。
来院されるまでの間に保険会社から連絡がない場合、治療費は一時的に自費(10割)でお支払いいただきますが、保険会社から連絡が入り次第、返金いたします。
ご来院されましたら受付にて、交通事故で受診する旨をお伝えください。
診療を受けていただく前に、交通事故でのケガで受診される場合の注意事項をご確認いただいた上、誓約書にご署名いただきますことをご了承ください。
患者様によって利用する保険が異なります
1：自賠責保険を利用する場合
2：健康保険を利用する場合
3：全額自費で受診する場合
受診前に保険会社様より当院へご連絡ください
(保険会社より書類が届くまでは実費ご負担いただきます)
一部負担あり
ご加入の保険者様へ交通事故での保険診療が可能かご確認ください
健康保険自己負担分
特別な手続きはありません
診療費全額負担
※受診がない場合、継続治療とみなされなくなる場合があり、診断書、後遺症診断書等の発行ができない事がありますのでご注意ください。
当院は労災保険指定医療機関となっております。業務中、通勤中にケガをされた際には、勤務先に必要書類をご確認の上、早めに受診をしてください。労災申請をして認定された場合、労災保険が適用となり治療費の自己負担金はありません。まずは、勤務先へ労災保険に加入しているかどうかご確認ください。
ご勤務先へ労働災害が起きた旨を報告しましょう。
労災申請書を労働基準監督署長宛てに提出します。会社から、またはご自身で申請します。
書類申請後、労災認定され「療養の給付請求書」を持参された場合は、受診当日から窓口負担金は無料となります。
労災扱い未確定の方は、確定するまで受診時の窓口負担は10割となります。後日、労災認定確定後、「療養の給付請求書」を持参された時に、これまでの自費徴収分が全額返金されます。